日経新聞　私の履歴書　宮田亮平　を読んで（8）

鍛金

金属たたく技「美しい」　研究室棟はさながら町工場

東京芸術大学の工芸科には「どさ回り」と呼ばれる基礎過程があった。1学年60人が入学から2年間、専門を決めずに彫金（ちょうきん）、鍛金（たんきん）、鋳金（ちゅうきん）、漆芸、陶芸、染織の領域を自由にめぐって勉強する。どんな研究室があるのか、時には夜の酒の席にまぎれ込んだりしながら進路を決めるのだ。

工芸科は1887年に設立された東京美術学校の美術工芸（金工・漆工）として始まった歴史ある専修科である。

何を目指し、どういう環境に身を置くのか

ホワイトカラー・ブルーカラーの両方ができる人間になりたい。

周囲に様々な技術や方法を常に間近で見れる・感じられることは成長の大きなチャンスであり、自分がそういう場に入れることに感謝してチャンスをチャンスと理解しようと思いました。

お客様との打ち合わせやご連絡にもたくさんのチャンスをいただけていることを認識し、チャンスを掴めるように準備します。

住宅比較株式会社　浦和　竹内智哉

宅建勉強2月8日（火）

問14

不動産の登記に関する次の記述のうち、不動産登記法の規定によれば、誤っているものはどれか。

1. 表題部所有者が表示に関する登記の申請人となることができる場合において、当該表題部所有者について相続があったときは、その相続人は、当該表示に関する登記を申請することができる。
2. 所有権の登記以外の権利に関する登記がある土地については、分筆の登記をすることができない。
3. 区分建物が属する一棟の建物が新築された場合における当該区分建物についての表題登記の申請は、当該新築された一棟の建物についての表題登記の申請と併せてしなければならない。
4. 登記の申請書の閲覧は、請求人が利害関係を有する部分に限り、することができる。

“表題部所有者が表示に関する登記の申請人となることができる場合において、当該表題部所有者について相続があったときは、その相続人は、当該表示に関する登記を申請することができる。”正しい。①表題部所有者、②所有権の登記名義人のいずれかが表示に関する登記の申請人となることができる場合において、その者について相続その他の一般承継があった場合、相続人その他の一般承継人は、当該表示に関する登記を申請することができます（不動産登記法30条）。
“所有権の登記以外の権利に関する登記がある土地については、分筆の登記をすることができない。”[誤り]。所有権以外の権利に関する登記がある土地でも分筆できます。この場合、登記記録には分筆前の土地全部がその権利の目的である旨が記録されます（不動産登記規則102条）。例えば抵当権が登記されている土地を分筆すると、共同抵当となり、1つの債務につき2筆の土地が担保となります。
逆に「所有権の登記がない土地と所有権の登記がある土地」を合筆することはできません。“区分建物が属する一棟の建物が新築された場合における当該区分建物についての表題登記の申請は、当該新築された一棟の建物についての表題登記の申請と併せてしなければならない。”正しい。区分建物の登記は、その建物一棟全体の登記記録（表題部のみ）と専有部分ごとの登記記録から成ります。本肢は条文のままなので非常にわかりづらいですが、「区分建物が属する一棟の建物」が建物全体で、「区分建物」が各専有部分に対応します。一棟の建物の表題登記をするときに、各区分建物（専有部分）の表題登記も併せて申請することになっています（不動産登記法48条1項）。
“登記の申請書の閲覧は、請求人が利害関係を有する部分に限り、することができる。”正しい。登記の申請があると、登記官は、提出された登記の申請書および添付書面その他の登記簿の附属書類を帳簿に保存します（不動産登記規則17条）。保存された登記簿の附属書類のうち、一定の図面に関しては誰でも閲覧を請求できますが、申請書を含む図面以外の部分については、請求人が利害関係を有する部分に限り、閲覧を請求することができます（不動産登記法121条2項）。
したがって誤っている記述は[2]です。

日経新聞　私の履歴書　宮田亮平　を読んで（7）

芸大2浪

兄姉らの支えで難関突破　入学後は少林寺拳法の部活満喫

2年目の浪人生活を送ることになった1965年、私は予備校通いをやめた。お金ももったいないし、もっといい勉強の仕方がある気がしていた。東京の池袋に「池袋モンパルナス」と呼ばれるアトリエ付きの貸家群があって、長兄の教え子で芸大生の榑松（くれまつ）次郎さんが部屋を借りていた。次郎さんの父親は芸大を出た洋画家の榑松正利先生。兄の太郎さんも美術学部、弟の三郎さんは音楽学部という芸大一家だ。

人生の意味を常に思索し、その機微を知る人間になってくれよ。

宮田氏の両親から宮田氏へ送られた言葉です。

常に意味を考え、容易にはわからない微妙な事情をわかる人間になってほしい。常に考え、より深くもっと深くと考えていけばより理解できる。

お客様に対して、日々の生活に関して行うことの意味を考え、実践していきます。

住宅比較株式会社　浦和　竹内智哉

宅建勉強2月7日（月）

問9

地役権に関する次の記述のうち、民法の規定及び判例によれば、誤っているものはどれか。

1. 地役権は、継続的に行使されるもの、又は外形上認識することができるものに限り、時効取得することができる。
2. 地役権者は、設定行為で定めた目的に従い、承役地を要役地の便益に供する権利を有する。
3. 設定行為又は設定後の契約により、承役地の所有者が自己の費用で地役権の行使のために工作物を設け、又はその修繕をする義務を負担したときは、承役地の所有者の特定承継人もその義務を負担する。
4. 要役地の所有権とともに地役権を取得した者が、所有権の取得を承役地の所有者に対抗し得るときは、地役権の取得についても承役地の所有者に対抗することができる。

解説

1. “地役権は、継続的に行使されるもの、又は外形上認識することができるものに限り、時効取得することができる。”[誤り]。時効取得できる地役権は、継続的に行使され、かつ、外形上認識することができるものに限ります（民法283条）。本肢は「又は」としているので誤りです。
2. “地役権者は、設定行為で定めた目的に従い、承役地を要役地の便益に供する権利を有する。”正しい。地役権は、自分の土地の便益のために他人の土地を利用できる権利です。甲土地が乙土地のために便益を提供する場合、便益を提供する甲土地を承役地（しょうえきち）、地役権者が所有し便益を受ける乙土地を要役地（ようえきち）と言います。承役地は利用される側、要役地は利用する側と考えればOKです。
   地役権者は、地役権設定契約の定めに従って、承役地を要役地の便益のために利用できるので、本肢は適切な記述です（民法280条）。
3. “設定行為又は設定後の契約により、承役地の所有者が自己の費用で地役権の行使のために工作物を設け、又はその修繕をする義務を負担したときは、承役地の所有者の特定承継人もその義務を負担する。”正しい。承役地の所有者の特定承継人とは、承役地を買い受けた人などです。地役権の設定やその後の契約で、承役地の所有者が工作物設置・修繕義務を負担する定めがあるときは、承役地の所有者の特定承継人もその義務を承継します（民法286条）。ただし、地役権者がその義務の存在を特定承継人に対抗するためには、その旨の登記をする必要があります。
4. “要役地の所有権とともに地役権を取得した者が、所有権の取得を承役地の所有者に対抗し得るときは、地役権の取得についても承役地の所有者に対抗することができる。”正しい。地役権には所有権への付従性があり、特段の定めのない限り所有権の移転に伴って移転します（民法281条1項）。要役地の取得者は、その要役地について所有権移転登記をして対抗要件を備えれば、地役権の取得についても第三者に対抗することができます（大判大13.3.17）。
   よって、要役地を取得した者が所有権の取得を対抗できるときは、地役権の取得についても承役地の所有者に対抗できます。
   したがって誤っている記述は[1]です。

日経新聞　私の履歴書　宮田亮平　を読んで（６）

受験

何が何でも芸大に入る　美術は「並」 準備も遅れ不合格

高校1年の夏、上野の東京芸術大学美術学部のキャンパスに初めて足を踏み入れた。東京美術学校時代の古い建物がまだかろうじて残り、大正時代に完成した本館もそこにあった。日本風の中に西洋の古典建築のような柱のある和洋折衷、木造2階建ての立派な建物だ。

ガラスで覆われた中庭にはデッサンで使う石膏（せっこう）像がいくつも置いてあった。

過去の自分が今の自分を作っている、現状把握をして、自分に何が足りないか、何をいつまでに改善・成長し課題をクリアするのか、すでにどれだけ行ってきたのかが人生の差になっていると感じました。自分だけでの力ではできないことをどれだけ周囲の方の協力を得れてきたのか考え直しました。

お客様のために、何が課題で、どうすれば課題をクリアできるか、いつまでにクリアできるか、そのための努力はなにかを考えます。

住宅比較株式会社　浦和　竹内智哉

宅建勉強2月6日（日）

問11

次の記述のうち、借地借家法の規定及び判例によれば、正しいものはどれか。

1. 借地権者が借地権の登記をしておらず、当該土地上に所有権の登記がされている建物を所有しているときは、これをもって借地権を第三者に対抗することができるが、建物の表示の登記によっては対抗することができない。
2. 借地権者が登記ある建物を火災で滅失したとしても、建物が滅失した日から2年以内に新たな建物を築造すれば、2年を経過した後においても、これをもって借地権を第三者に対抗することができる。
3. 土地の賃借人が登記ある建物を所有している場合であっても、その賃借人から当該土地建物を賃借した転借人が対抗力を備えていなければ、当該転借人は転借権を第三者に対抗することができない。
4. 借地権者が所有する数棟の建物が一筆の土地上にある場合は、そのうちの一棟について登記があれば、借地権の対抗力が当該土地全部に及ぶ。

解説

1. “借地権者が借地権の登記をしておらず、当該土地上に所有権の登記がされている建物を所有しているときは、これをもって借地権を第三者に対抗することができるが、建物の表示の登記によっては対抗することができない。”誤り。借地借家法上では、借地権の対抗要件を「土地の上に借地権者が登記されている建物を所有するとき」としています。この登記は権利の登記に限られず、表題登記のみであっても「登記されている建物」という条件を満たします（最判昭50.2.13）。
   よって、建物の表示の登記をもって当該借地権を第三者に対抗することができます。
2. “借地権者が登記ある建物を火災で滅失したとしても、建物が滅失した日から2年以内に新たな建物を築造すれば、2年を経過した後においても、これをもって借地権を第三者に対抗することができる。”誤り。「土地の上に借地権者が登記されている建物を所有するとき」が借地権の対抗要件という規定に則れば、借地上の建物が滅失したときは、借地権の対抗要件が失われてしまいます。しかしこのような場合でも、借地権者が、借地上にその建物を特定するために必要な事項、その滅失があった日および建物を新たに築造する旨を土地の上の見やすい場所に掲示すれば、滅失から2年間は借地権の対抗要件を存続させることができます。滅失から2年経過後は、原則通り借地権者名義で登記された建物の所有が必要となります（借地借家法10条2項）。
   本肢は、滅失から2年以内に築造していますが、建物の登記を欠いているので借地権の対抗要件は失効します。よって、借地権を第三者に対抗することはできません。
3. “土地の賃借人が登記ある建物を所有している場合であっても、その賃借人から当該土地建物を賃借した転借人が対抗力を備えていなければ、当該転借人は転借権を第三者に対抗することができない。”誤り。土地の賃借人が借地権の対抗要件を具備している場合、その賃借人から借地上の建物を賃借した転借人は、自己の転借権について対抗要件を備えているか否かにかかわらず、賃借人の借地権を援用することで、転借権を第三者に対抗することができます（最判昭39.11.20）。
4. “借地権者が所有する数棟の建物が一筆の土地上にある場合は、そのうちの一棟について登記があれば、借地権の対抗力が当該土地全部に及ぶ。”[正しい]。一筆の土地上に複数の建物がある場合には、少なくとも1つが借地権者名義で登記されている建物であれば、借地権の対抗力が土地全部に及びます（大判大3.4.4）。
   なお、二筆の土地を賃借していて、その一方に借地権者が登記されている建物がある場合には、土地の利用状況等に応じて借地権の対抗力が及ぶかどうかが変わります。単に一方を庭として使っているにすぎない場合には対抗力は及びませんが、一体として利用している場合は借地権が保護されることがあります。

したがって正しい記述は[4]です。

宅建勉強2月5日（土）

問8

1億2,000万円の財産を有するAが死亡した場合の法定相続分についての次の記述のうち、民法の規定によれば、正しいものの組み合わせはどれか。

1. Aの長男の子B及びC、Aの次男の子Dのみが相続人になる場合の法定相続分は、それぞれ4,000万円である。
2. Aの長男の子B及びC、Aの次男の子Dのみが相続人になる場合の法定相続分は、B及びCがそれぞれ3,000万円、Dが6,000万円である。
3. Aの父方の祖父母E及びF、Aの母方の祖母Gのみが相続人になる場合の法定相続分は、それぞれ4,000万円である。
4. Aの父方の祖父母E及びF、Aの母方の祖母Gのみが相続人になる場合の法定相続分は、E及びFがそれぞれ3,000万円、Gが6,000万円である。

1. ア、ウ
2. ア、エ
3. イ、ウ
4. イ、エ

解説

アとイ、ウとエは同じ事例なので、それぞれの場合を考えます。

【Aの長男の子B及びC、Aの次男の子Dのみが相続人になる場合】

代襲相続では、被代襲者の相続分を引き継ぎます。BとCは長男の相続分を引き継ぎ、それを2分の1ずつ分けます。一方、Dは次男の相続分をそのまま引き継ぎます。よって、BとCの法定相続分は各「1億2,000万円×1／2×1／2＝3,000万円」、Dの法定相続分は「1億2,000万円×1／2＝6,000万円」となります。
したがって正しい記述は「イ」です。

【Aの父方の祖父母E及びF、Aの母方の祖母Gのみが相続人になる場合】

直系尊属が法定相続人となる場合は、父と母を代襲相続するという概念がなく単純に頭数で均等配分されます。よって、E・F・Gの法定相続分は各「1億2,000万円×1／3＝4,000万円」となります。
したがって正しい記述は「ウ」です。

以上より正しいものの組み合わせは「イ、ウ」です

日経新聞　私の履歴書　宮田亮平　を読んで（5）

初の上京

上野駅の大壁画に驚く　再訪を懇願「芸大見てみたい」

鍛金（たんきん）」を専門にする私の工房には、金属をたたいて成形するための金づちや当金（あてがね）がずらりと並ぶ。自分で使いやすいように道具を手作りするのは金工家の常識。

大きさや形の違うものを100以上そろえる人もいる。それは職人の多い佐渡での暮らしでも当たり前のことだった。実家の周りに塗り師、船大工、宮大工、左官屋、溶接工らが住んでいて、私も自然とものづくりをするようになる。

道具の研鑽

道具は常に研ぎ、磨きあげなくてはダメになっていく。現状維持は質の低下につながることを学ばせて頂きました。

常に研鑽する習慣をつけている方が職人であり、常に質の高い仕事をしている方がプロです。

何を身につけたいか、何を改善するべきかを考えずに今何をしようとしか考えられておらず、先を見据えて何をしていこう、何をするかが考えられていないことを感じさせて頂きました。

お客様に対して、先を考えての提案ができるように事前のシミュレーション・準備をします。

住宅比較株式会社　浦和　竹内智哉

宅建勉強2月4日(金)

問7

Aを売主、Bを買主として、令和4年7月1日に甲土地の売買契約（以下この問において「本件契約」という。）が締結された場合における次の記述のうち、民法の規定によれば、正しいものはどれか。

1. 甲土地の実際の面積が本件契約の売買代金の基礎とした面積より少なかった場合、Bはそのことを知った時から2年以内にその旨をAに通知しなければ、代金の減額を請求することができない。
2. AがBに甲土地の引渡しをすることができなかった場合、その不履行がAの責めに帰することができない事由によるものであるときを除き、BはAに対して、損害賠償の請求をすることができる。
3. Bが売買契約で定めた売買代金の支払期日までに代金を支払わなかった場合、売買契約に特段の定めがない限り、AはBに対して、年5％の割合による遅延損害金を請求することができる。
4. 本件契約が、Aの重大な過失による錯誤に基づくものであり、その錯誤が重要なものであるときは、Aは本件契約の無効を主張することができる。

解説

1. “甲土地の実際の面積が本件契約の売買代金の基礎とした面積より少なかった場合、Bはそのことを知った時から2年以内にその旨をAに通知しなければ、代金の減額を請求することができない。”誤り。契約不適合責任の追及に関して、買主から売主への通知期間が不適合を知った時から1年に制限されるのは、引き渡された売買目的物が「種類又は品質」に関して契約の内容に適合しないときです。契約不適合責任は、引き渡された目的物が「種類、品質又は数量」に関して契約の内容に適合しないときに追及できますから、本肢のように数量が契約内容に適合しない場合には、通知期間の制限はなく、知った時から5年 or 引渡しから10年の消滅時効にかかるまで請求が可能です（民法562条1項民法566条）。本肢は「2年以内にその旨をAに通知しなければ」としているので誤りです。
2. “AがBに甲土地の引渡しをすることができなかった場合、その不履行がAの責めに帰することができない事由によるものであるときを除き、BはAに対して、損害賠償の請求をすることができる。”[正しい]。契約不適合責任では、売主に対して履行の追完、代金減額、契約解除、損害賠償を請求できます。したがって、売買目的物の引渡しが行われず、それによって損害が生じた場合、買主は売主に対して債務不履行に基づく損害賠償請求ができます（民法564条）。ただし、債務不履行の一般原則に従い、その不履行の責任が売主にないときには損害賠償請求はできません（民法415条）。
3. “Bが売買契約で定めた売買代金の支払期日までに代金を支払わなかった場合、売買契約に特段の定めがない限り、AはBに対して、年5％の割合による遅延損害金を請求することができる。”誤り。契約等で特段定めのないときに適用される法定利率は、民法改正に伴い5％から3％（3年ごとに1％単位で見直し）になりました（民法404条1項・2項）。本肢は民法改正後に生じた事由ですので、遅延損害金の算定には年3％の利率が適用されます。
4. “本件契約が、Aの重大な過失による錯誤に基づくものであり、その錯誤が重要なものであるときは、Aは本件契約の無効を主張することができる。”誤り。民法改正に伴い、錯誤の効果は無効から取消しに変わりました（民法95条1項）。よって、売主Aは契約の取消しを主張することになります。無効を主張することはできないので、本肢は誤りです。また表意者に重大な過失があるときには原則として取消しを主張することができませんので、その点でも誤りです。
   ※無効と取消しの違いですが、無効は当初から法律行為の効力が生じていないのに対して、取消しは有効に成立していたものを遡及的に無効にします。また取消しは、取消権者のみが主張できること、期間制限があることが無効と異なります。
   したがって正しい記述は[2]です。